分配数やケーブルのタイプ、長さを入力するだけで帯域別の予想減衰量を計算します。

アンテナケーブル1段目

アンテナから最初の分配器まで、又はアンテナから壁面端子(直列ユニット）までの使用ケーブルのタイプと長さを入力してください。

3C-2V（BS・CS非対応）
5C-2V（BS・CS非対応）
7C-2V（BS・CS非対応）
3C-FV（BS・CS非対応）
5C-FV（BS・CS非対応）
TVEFCX（CS非対応）
5CFB（CS非対応）
S-4CFB
S-5CFB
S-7CFB
S-5CHFL
S-7CHFL

ケーブルの長さ（メートル）

混合器、壁面端子での減衰

混合器や壁面端子(直列ユニット）その他減衰させる可能性があるユニットの減衰量を入力してください。(半角で）

混合器や壁面端子などその他の損失

分配器１段目

分配器を使っている場合はその分配数を、複数の分配器を使っている場合は最初の分配器の分配数を選択してください。

2分配
3分配
4分配
5分配
6分配
8分配
分配器は使用せず

アンテナケーブル2段目

分配器から次の分配器まで、又は分配器から壁面端子(直列ユニット）までのケーブルタイプと長さを入力してください。

3C-2V（BS・CS非対応）
5C-2V（BS・CS非対応）
7C-2V（BS・CS非対応）
3C-FV（BS・CS非対応）
5C-FV（BS・CS非対応）
TVEFCX（CS非対応）
5CFB（CS非対応）
S-4CFB
S-5CFB
S-7CFB
S-5CHFL
S-7CHFL
使用せず

ケーブルの長さ

分配器2段目

分配器を複数使っている場合は、2段目の分配器の分配数を選択してください。

2分配
3分配
4分配
5分配
6分配
8分配
分配器は使用せず

アンテナケーブル3段目

分配器を複数使っている場合は、2段目の分配器から壁面端子(直列ユニット）までのケーブルタイプと長さを入力してください。

使用せず
3C-2V（BS・CS非対応）
7C-2V（BS・CS非対応）
3C-FV（BS・CS非対応）
5C-FV（BS・CS非対応）
TVEFCX（CS非対応）
5CFB（CS非対応）
S-4CFB
S-5CFB
S-7CFB
S-5CHFL
S-7CHFL

ケーブルの長さ

減衰量計算値の使い方

テレビ放送受信における信号レベル基準値は八木アンテナテレビ受信関連機器2008総合カタログ参考資料ページに説明されています。

例えば、地上デジタル放送の受信レベルがアンテナ直下で60dBμケーブルや分配器での減衰量予想値が15dBの場合

アンテナ端子での受信レベルは60-15=55dBμと予想され、基準値の53以上をクリアする為ブースターが無くても受信可能と推測できます。

下記のようによくある事例を記憶しておけば、アンテナ直下のレベル測定だけでブースターの要否が判断できますので、参考にしてください。

• 5C2Vケーブル20m、4分配、壁面端子と混合器でのUHF帯域（地上デジタル）での減衰量は約18dB
• 5CFBケーブル20m、4分配、壁面端子と混合器でのCS帯域（E2スカパー）での減衰量は約22dB

減衰量計算に用いた資料

減衰量計算に用いたケーブルの減衰量は八木アンテナテレビ受信関連機器2008総合カタログ参考資料を参照させて頂きました。

減衰量計算に用いた分配器の減衰量は八木アンテナテレビ受信関連機器2008総合カタログ共同受信用分配器スペック表を参照させて頂きました。

地上アナログ放送の終了

アナログテレビ放送は2011年7月24日に終了し、地上放送はデジタル放送へと移行します。

アナログ放送停止については総務省を中心として、家電メーカー、アンテナメーカー、アンテナ工事会社、地域の電気店が一丸となり取り組んでいます。 多くの方は薄型テレビ購入などで、キレイなデジタル放送の良さを理解して頂きつつありますが、まだまだ全国レベルでは告知不足の状態です。アナログ停波の大きな問題として

• 地上デジタル放送に対応したテレビやチューナーを購入しないと地上放送が見れなくなる
• 地上デジタルを受信するためには多くの建物で受信設備の点検・改修工事が必要となる

と言う点が上げられます。

地上デジタルオンライン診断

当サイトでは、ユーザー自らがアンテナ設備をチェックし、簡単な質問に答えるだけで、アンテナ設備改修の要否を診断する「地上デジタルオンライン診断」を作成しました。

アンテナ設備に対する理解を深めるため、業者依頼する前の参考に使用して頂ければ幸いです。

当サイトの構成

地上デジタルに移行する理由

地上アナログ放送を終了して、地上デジタル放送に移行する理由を簡単に説明します。この内容は、他にもっと詳しいサイトがあるので、ごく簡単な説明になっております。

デジタル移行に伴う問題点

地上デジタルへの移行に伴う問題点を総務省の公開情報をベースに地域の電気屋の立場で少し補足して説明しています。

アンテナ業者によるチェック方法の紹介

アンテナ業者に受信設備の点検を依頼した場合、どのような点検を行うのか紹介し、建物所有者が自ら点検する上での参考情報としております。

地上デジタル受信について自分で調べてみよう

実際に地上デジタルを受信してチェックする方法を説明しています。このチェックでアンテナ受信設備の改修が必要否かを判断して頂ければと思います。

地上デジタルオンライン診断

受信チェックで問題が有った場合を中心に一問一答方式で答えて頂ければ、受信設備の診断書を発行するオンライン診断です。

では、最初のページ→ アナログの地上波放送を終了し地上デジタル放送に移行する理由について へお進み下さい。

東京地域だけの問題ですが、新東京タワーを建設し、地上波デジタル放送の送信局も現在の東京タワーから移動する事が決まったようです。

日経ネット2007年12月11日「新東京タワー利用契約」より引用

東武鉄道は11日、ＮＨＫや在京民放キー局5社の合計6社と「新東京タワー」（東京・墨田）の利用予約契約を結んだと発表した。放送局側がアンテナなどの放送設備設置場所を借りる内容で、現在の東京タワーよりも高い賃貸料で合意したもよう。地上デジタル放送への完全移行にあわせた2011年度から使用する。

　新東京タワーの高さは約610メートルで、総建設費は500億円程度。08年度に着工する。東武鉄道は全額出資子会社「新東京タワー」を設立しており、放送局も含め幅広く出資を募る。

　放送局6社は東武鉄道が建設する新東京タワーを利用する方向で条件面などの協議をしてきた。現在の東京タワーが放送局側に残留を求めていたが、「高い方が難視聴地域が減るなどの利点が大きい」（放送局幹部）として、新東京タワーを最終的に選んだ。(20:42)

日経ネット2007年12月11日ニュースより引用

総務省(報道資料)2007年12月12日より引用

総務省は本日、新東京タワー株式会社が墨田区に建設を計画している電波塔（以下「新タワー」といいます。）について、放送事業者６社から、地上デジタルテレビジョン放送を行う放送局の無線設備（以下「放送設備」といいます。）を新タワーに設置する予定であるとの報告を受けました。

　 新タワーへ放送設備の設置等を行うためには電波法令に基づく手続が必要であり、総務省としては、その申請が出された場合は、法令にのっとり、電波の混信妨害を発生させないかどうか等の観点について厳正に審査を行うこととなります。

　 これに関し、平成２３年７月の地上デジタルテレビジョン放送への全面移行後、新タワーに放送設備が設置され、運用が開始された場合、親局たるその放送設備の規模にかんがみれば、他の無線局等に対する電波の混信妨害、ビル等の陰による新たな難視聴、受信アンテナの方向調整等の影響が想定されることから、混信妨害の対策が必要な場合には、放送事業者において責任ある取組を行う必要があることを指導するとともに、ビル等の陰による新たな難視聴や受信アンテナの方向調整について対策が必要な場合は、受信者の利益保護の観点から、これらの対策についても放送事業者において責任ある取組を行うよう要請しました。

放送事業者６社

・日本放送協会
・株式会社東京放送
・日本テレビ放送網株式会社
・株式会社テレビ朝日
・株式会社フジテレビジョン
・株式会社テレビ東京

総務省(報道資料)2007年12月12日より引用

今後の切り替え予想

あくまでも2007年12月現在の予想です。

現在の決定項目から推定すると、新タワーの運用は2011年から、放送事業6社

• 日本放送協会
• 株式会社東京放送
• 日本テレビ放送網株式会社
• 株式会社テレビ朝日
• 株式会社フジテレビジョン
• 株式会社テレビ東京

が送信タワーの移行を開始します。「TOKYO　MX」についての記載がないので、現在の東京タワーからの送信を続けるとした場合

1. 2011年放送事業6社が新東京タワーからの地上デジタル送信を開始します。現在の東京タワーとの混信問題が発生する可能性が高いので送信電力は極弱い出力になると思います。
2. 混信対策と平行して、新東京タワーからの送信電力を徐々に上げていきます。
3. 混信の問題が解消されれば、新東京タワーからの出力を最強出力にアップします。
4. 東京タワーと新東京タワーの両方から地上デジタル放送を数年間送信し、この間に受信設備の切り替えを進めて行きます。
5. 受信設備の切り替えが終わった時点で、東京タワーからの送信を停止します。只、「TOKYO　MX」の送信だけは残る可能性があります。

送信局の切り替えは上記のような流れになると思います。

あくまでも2007年12月現在の予想です。

受信設備の対応予想

あくまでも2007年12月現在の予想です。

アンテナ工事業者として考えると、受信設備の改修工事が2段階になります。

• 受信設備の地上デジタル対応
• 送信局移行に伴うアンテナ方向調整（又はアンテナの追加）

新東京タワーを考慮した受信設備の改修工事について考えると下記の通りとなりました。間違いやもっと良い方法がありましたらご意見をお願いします。

• 2011年新東京タワーから地上デジタルの電波が送信されても、出力が弱いので受信できる地域が小さいと予想できます。その為地上デジタル対応の工事は従来の東京タワーに対して行う所がほとんどでしょう。
• 新東京タワーからの出力アップに伴い、後日アンテナ方向調整又はアンテナ追加が必要です。現在、屋上や屋根上に立っているアンテナを一度倒す必要があります
• 受信設備の地上デジタル対応工事でアンテナを設置する場合は、東京タワーと新東京タワーの両方に向けてアンテナを設置しておき、新東京タワーからの出力アップに伴い混合器で切り替えを行えばアンテナを倒す必要はなくなります。

UHFアンテナが付いており、地上デジタルの送信局方向に向いているのに受信できない事例を大阪地区の事例で紹介します。

アナログ放送時代に使われたアンテナ

地上デジタル放送が開始するまで大阪や阪神地域では下記のようなアンテナが使われていました。例えばDXアンテナの場合は下記「UV-85M(19)」や「UV-148M(19)」などが良く使われていました。

あるいは、アナログサンテレビ用UHFアンテナ「USH-17-2C」と上記「UV-85M(19)」がセットになった「UV-8517M」が良く使われたアンテナです。他のマスプロや八木アンテナ、日本アンテナでも同様のアンテナが使われていたと思います。

取り付け方法は「USH-17-2C」を神戸の摩耶山方向、「UV-85M(19)」大阪の生駒山方向に向けて取付を行っていました。

地上デジタル放送を受信する上で問題になるのが「UV-85M(19)」や「UV-148M(19)」の受信特性です。下記はアンテナの受信特性表ですが、元々VHFの1chから12chと19ch専用のアンテナでした。

アンテナに付いているサンテレビ用UHFアンテナの混合器部分で使用しない19ch以上の周波数をフィルターでカットしていました。

一部チャンネルで受信障害

下記は、大阪・阪神地区でのテレビのチャンネル表です。生駒山に向いているアンテナで、19ch以上のチャンネルがカットされると24chで送信されているNHK総合大阪(デジタル）の電波がカットされ受信できない場合があります。

アンテナでの受信障害が起こっている場合は受信しているアンテナや混合器が地上デジタルのチャンネルに対応しているか確認する必要があります。

（※電波が強い地域の場合問題なく受信できるケースもあります）

電波の有効利用

テレビ放送デジタル化の大きな理由の一つが電波の有効利用です。山間部が多い日本では中継局が沢山あり混信防止のため過密に使われ余裕の無い状態になっています。デジタル化すれば混信の影響を受けにくいので大幅にチャンネル数を減らす事ができます。

地上アナログ放送で使っていた電波を通信など他の用途に使う事ができます。

放送サービスの高度化

地上波がデジタル放送になる事により、テレビがキレイにそして便利になります。

ゴーストが無くなる

アナログ放送の場合、特に都市部などではビルなどの影響でゴーストが発生してテレビ映りが悪い事がよくありました。地上デジタル放送の場合はゴーストが無く高品質の映像・音声が届けられます。

ハイビジョンが楽しめる

デジタル放送ならハイビジョンの高画質、CDなみの高音質でテレビを楽しむ事が出来ます

マルチチャンネル

デジタル化によりアナログ1チャンネル分の周波数で、ハイビジョン1チャンネルか標準画質の番組を3番組まで同時に送信する事が出来ます。

高齢者や障害のある方へのサービスが充実

字幕放送や、ドラマの筋書きを音声で紹介する解説放送を楽しむ事がでます。

ニュースや天気予報などの情報がいつでも見れる

データー放送によりリモコンのボタンを押すだけで、ニュースや天気予報、暮らしに役立つ情報などを見ることが出来ます。

双方向サービス

クイズやアンケートなどの参加がテレビのリモコンで簡単に出来る双方向サービスが利用可能になります。

電子番組ガイドEPG

番組表がテレビの画面上で見られ、1週間先までの視聴予約や録画予約がリモコン一つで簡単に出来るようになります。

携帯電話やモバイル用サービス

携帯電話やカーナビなどでテレビ放送が受信できるワンセグ放送が始まります。

情報化の恩恵をすべての人に

地上デジタル放送ではリモコン操作するだけでネットに接続しより多くの情報を得る事が出来ます

日本経済の活性化

放送のデジタル化に伴い、薄型大画面のプラズマテレビや液晶テレビが好調です。このようにさまざまな分野での経済効果が期待できます。

参考資料

地上アナログ放送を終える理由は→ ｛Dpa｝（社）デジタル放送推進協会のホームページや総務省配布資料→ アナログテレビ放送が終わる！どうして？（pdfファイル） などで詳しく説明されています。詳しくは下記サイトや配布資料をご覧下さい。

• ｛Dpa｝（社）デジタル放送推進協会
• アナログテレビ放送が終わる！どうして？（pdfファイル）

テレビ放送の移行日程

テレビ放送の移行日程は下記のとおり予定されています。。2011年7月24日に地上アナログ放送が終了しますが、それ以外の放送についても移行するものがあります。

地上アナログ放送から地上デジタル放送へ

地上放送ではNHK、NHK教育テレビと日本テレビ、テレビ朝日、関西テレビなどの民放を放送しています。

地上波のアナログ放送が2011年7月24日で放送を終了します。それ以降は地上デジタル放送のチューナーが内蔵されたテレビや地上デジタルのチューナーを従来のテレビに接続しないと放送が見れなくなります。

地上デジタル放送は2006年12月から全ての都道府県の基地局での放送を開始しました。今後は徐々に中継局が整備され受信エリアが広がる予定です。

BSアナログ放送からBSデジタル放送へ

BS放送ではNHKハイビジョン、BS1、BS2、WOWOWを放送しています。

上記の内、NHKハイビジョンは2007年11月にて放送を終了、その他のBSアナログ放送も2011年7月24日で放送を終了します。それ以降はBSデジタル放送のチューナーが内蔵されたテレビやBSデジタルのチューナーを従来のテレビに接続しないと放送が見れなくなります。

BSデジタル放送は2000年12月から開始され、従来のNHKハイビジョン、BS1、BS2、WOWOWに加えて、BS-i（TBS系列）、BS朝日（朝日系列）BS日テレ（日本テレビ系列）、BSフジ（フジテレビ系列）、BSジャパン（テレビ東京系列）、WOWOW、スターチャンネルなどの民放や有料放送も放送されています。さらに2007年12月からは日本BS放送、ワールド・ハイビジョン・チャンネルなど新しいチャンネルも増えていす。

モバイル向けワンセグの開始

2006年4月より携帯電話やカーナビなどのモバイル向けにワンセグが放送を開始しております。放送内容はNHK、NHK教育テレビと日本テレビ、テレビ朝日、関西テレビなどの民放が放送されています。

少し、専門的な説明になりますが、地上デジタル放送の電波は下記のように13のセグメント（ブロック）に分けて送信しています。

12のセグメントを使ってハイビジョン放送や、4つのセグメント複数使い、1つのチャンネルで複数の放送を送信する事が出来ます。13のうち残り一つのセグメントを使っての放送がワンセグです。デジタル放送なので、妨害に強くゴーストの無い画面で楽しめますが、データー量が少ないので大画面では画質の低下が見られます。

110度CS放送（E2スカパー）開始

2002年より110度CS放送（E2スカパー）の放送が行われています。放送内容はスポーツ、映画、音楽などの専門チャンネルなどで、沢山のチャンネル数があります。

従来のスカパーとの違いは、BSアンテナで受信でき、室内への伝送もBSと同様に地上波放送と混合し、1本のケーブルで送れるので今後の主流になると思われます。

スカパー

専用アンテナ、専用チューナーで受信するスカパーは従来通りで、今後も放送が続きます。

2011年7月24日に地上デジタルへの完全移行を計画していますが、移行する上で様々な問題点が残っています

そこで、→2007年：総務省地上デジタル放送に関する公開情報 から、移行に伴う問題点を整理してみました。

送信設備の問題点

中継局の問題点

2006年12月に全ての都道府県の基地局で地上デジタルの放送が始まりましたが、まだ中継局の整備が続いています。

地上デジタルテレビ放送中継局ロードマップ：総務省地上デジタル放送に関する公開情報によると、2010年の段階で、従来の地上アナログ放送受信エリアの約99%カバーできる見通しとなっています。

しかし、残る1%の地域への対応をどのように対応するのかが課題となっています。対策案として 衛星放送を使ったりインターネット網を使って放送を行う案などが検討されています。

中継局整備や送信出力増強に伴う混信の問題

2011年7月24日に向けて中継局の整備や基地局からの送信電力増強が順次行われていますが、副作用として従来の地上アナログ放送に電波障害を引き起こす場合があります。

その為、中継局の整備や送信電力の増強は電波障害の影響を見ながら少しずつ進めていく必要があります。

地上デジタル放送は従来の受信設備で受信できる場合もありますが、多くの建物で アンテナやブースターなどの受信設備改修工事が必要となります。

例えば名古屋地域や福岡地域は 従来の地上アナログ放送と地上デジタル放送の送信タワーが異なる為、多くの建物で新しいアンテナを増設する必要があります。

何時、どのように改修工事を行うか

何時、どのように改修するのかを方法別にまとめると下記のようになります。

すぐに工事を行う場合は地上アナログへの対応が必要

これから改修工事を行う場合は、地上アナログ放送と地上デジタル放送の両方に対応した受信設備にする方法と、地上デジタルのみの対応にして家中、建物中のテレビを全て地上デジタル対応タイプに変えてしまう方法があります。2011年以降はアナログの受信設備が不要となりますので、どちらの方法が良いかコスト面を含めた検討が必要です。

2011年7月24日頃では対応できる業者が皆無？

2011年7月24日アナログ放送の終了日に合わせて受信設備の改修工事を行うのが最も理想的な方法ですが、業者は多くの工事を引き受けている時期ですので、対応できる業者は皆無だと思われます。

2011年7月24日の移行完了後ではテレビの受信できない期間が発生する

2011年7月24日移行アナログ放送の終了後に受信設備の改修を行えば、無駄の無い設備になりますが、改修工事を終えるまでテレビの受信ができない状態になります。

誰が改修工事の費用負担するのか

テレビの受信設備は一戸建て住宅の屋根などにアンテナを設置している個別受信と集合住宅などで共用のアンテナから受信している共同受信があります。それぞれの場合においての費用負担は下記のようになっています。

戸建て住宅（直接受信）

一戸建て住宅の場合は、建物の所有者自己負担となります。

集合住宅共同受信設備

共同住宅で賃貸住宅の場合は建物のオーナーや管理会社、分譲住宅の場合は管理組合の費用負担となります。

受信障害対策共同受信設備

一番問題視されているのは、近くに建築されたビルを中心として共同受信が行われているケースです。当時は電波障害を起こし、その対策として共同受信を行ったが、現在はさらに別のビルの要因で電波障害を起こしている場合や、原因そのものが特定できない場合もあります。
費用負担の考え方としては地上デジタルに移行に伴い障害が解消した場合は建物所有者の自己負担となり個々に受信します。障害が解消していない場合は基本的に個々に受信する費用を障害を受けている方が、残りの費用を原因物件所有者が負担する決まりですが、最終的には原因物件所有者と視聴障害者との協議となります。

改修工事には時間が掛かる

受信設備の改修には個々のケースで工事内容が大きく変ります。アンテナ設備の改修を行うには

• 調査：現状の受信状況やアンテナなどの使用設備の調査
• 検討：要望に応じた内容にするため、どのような機器をどのように使うのか検討、設計を行う
• 施工：上記検討、設計に基づき受信設備の改修工事を行う

と、時間が掛かるのが通常です。近い将来、アンテナ設備業者のマンパワー不足が予想されています。

スムーズに改修工事を行うには、出来るだけ早い時期に改修工事に取り掛かり、工事を平準化する事が必要です。

悪徳業者防止

誤った情報や不十分な情報によって関連商品を売りつける悪徳商法がすでに発生しているようです。今後、地上デジタルへの放送切り替えが近づくにつれさらに悪徳業者がはびこる原因になるので正しい情報提供、必要な設備工事に対する情報を告知する事が必要です。

地上デジタル対応薄型テレビ

地上デジタル放送に対応した大画面の薄型テレビを購入すると、ゴーストの無いハイビジョンでクリアな画像でテレビ放送を見ることが出来ます。キレイなテレビ画面で楽しむためには、地上アナログが終了する2011年までに地上デジタルに対応したテレビや外付けのチューナーを買わなければいけません。

テレビを見ている全ての方に、新しいテレビ受信機の購入を強要することになり、下記のような問題が発生します。

• 地上デジタル対応テレビや対応チューナーを購入できない弱者対策をどうするのか
• テレビの買い替えが多量に発生すると、同時に多量の使えなくなったアナログテレビの廃棄処分が発生する。

総務省では対策として地上デジタルが受信できる簡易型チューナーを5000円程度で供給できるようメーカーに要望しています。

単機能チューナーは下記マスプロDT610のように単純なタイプになると思われます。（2007年現在の販売価格は19800円）

• 地上デジタルだけでBS・CSには非対応
• ビデオ端子、アンテナ端子、ACアダプターだけの簡単接続

低価格で対応するチューナーを供給する事で、購入できない方を出来るだけ減らす事が出来ます。また、従来のアナログテレビに接続して引き続き使う事で大量に発生するリサイクルの平準化を計ります。

受信機の設置接続と調整費用

地上デジタルが受信できるチューナーが低価格で供給されても、自分で接続調整が出来ない方は設置接続と調整を業者などに依頼する必要があります。これに伴う費用負担も発生します。

また、すでに地上デジタル対応のテレビを購入しているにも関わらず、受信設備の未対応などで地上アナログ放送を見ている方も相当数居られるようです。 自分で再調整できない場合は上記と同様に業者依頼に伴う費用負担が発生します。

室内のアンテナコンセントでレベル測定

地上波デジタルの受信状況を業者に依頼すると、下記のよなレベルメーターをお部屋のアンテナコンセントに差込み電波の受信レベルを測定して調査します。

例えば下記は24ch（大阪地域ではNHK総合）での測定事例です。充分な受信レベルが確保できているので問題なく受信できます。同様に他のチャンネルでも受信レベルが確保できているのか測定を行います。

テレビや受信画面でのチェック

また、簡易的な受信チェックなら、地上波デジタル放送が映るテレビを接続し、画面の状態やチューナーのレベルチェックなどで確認する場合もあります。

地上波デジタル放送のレベルメーターでの確認や受信確認で問題が有った場合は、詳しい調査が行われます。

図面による配線状況確認

地上デジタル放送の受信トラブル原因は主に下記のものに起因します。

• 受信アンテナ
• ブースター
• 分配器
• 壁面端子
• アンテナケーブル

上記の調査を行う前に、ブースターや分配器がどこに設置され、どのような部材を使っているのか確認のため、配線図面を作成します。

建築時の図面が残っていれば確認しやすいのですが、無い場合は配線経路などを可能な範囲で調査し下記のような配線図を作成します。

電波が一番弱くなる場所を調べる

電波は伝搬する同軸ケーブルの長さが長いほど、分配する回数が多いほど弱くなります。図面の配線経路、分配数から一番弱くなりそうなテレビコンセントを予想し、そこでも充分地上波デジタル放送が受信できるように対策を考えていきます。例えば下記の場合、地下の部屋が一番分岐数も多くケーブルも長いので受信信号が一番弱いと考えられます。逆に地下の部屋で受信できれば、他の部屋でも問題なく受信できると想定できます。

部屋の住人がさらに分配する事を考慮する

アンテナコンセントを分配して複数のテレビに接続する事も良くあるケースです。分配器を使用しなくても、DVDレコーダーなどを通してテレビにアンテナを接続するのも一種の分配です。分配すると受信レベルが低下するので、お部屋のアンテナコンセントでは受信レベルをある程度余裕をとることが必要です。

電波の受信方法

地上波デジタル放送の受信方法を分類すると屋根上や屋上にアンテナを設置して直接受信しているケースと、別の場所で電波を受信し建物にアンテナ線を引き込んでいるケースがあります。例えば大阪地区の場合下記のように分類されます。

アンテナ受信

屋上など高所に設置したアンテナで直接受信している（アンテナが設置していても、共同受信へと切り替え後アンテナの撤去を行っていない場合もあります。）

共同受信１

ケーブルテレビ会社からのケーブルを建物に引き込んで受信している。（大阪地区は主にベイコミュニケーション、J-COM、J-COM系列ケーブルウェストの３社でカバーしています。）

共同受信２

鉄道や高速道路での電波障害によりKCV（京阪神ケーブルビジョン）からのケーブルを建物に引き込んで受信している。

共同受信３

ご近所に高い建物が建った事で電波障害を起こした為、その屋上にアンテナを設置してそのからのケーブルを建物に引き込んで受信している。主に狭い地域での共同受信

アンテナの確認内容

屋上など高所にアンテナが付いており、アンテナで電波を受信している場合は地上波デジタル放送が受信できるアンテナがついているかどうかとアンテナが地上デジタル送信局に向いているのか確認が必要です。

下記写真は大阪市内に設置しているアンテナの事例です。一番上のUHFアンテナは神戸の摩耶山の方向を向いており、デジタルとアナログのサンテレビを受信します。上から２番目のUHFアンテナは生駒山の方に向いており、サンテレビ以外の地上波デジタルとアナログのテレビ大阪を受信します。一番下のVHFアンテナも生駒山の方向を向いており、サンテレビ以外のアナログ放送を受信しています。

下記写真のようにVHFアンテナはテレビ大阪が同時に受信できる一体型アンテナを使用している場合もあります。

アンテナ工事業者にチェックを依頼すると、レベルメーターを接続しアンテナでどの程度の強さの電波が受信できているのかを確認します。

UHFアンテナが地上デジタルの送信方向に向いていても、UHFアンテナが地上デジタルのチャンネルに対応していない場合や、UHFとVHFの信号を混ぜる混合器が地上デジタルのチャンネルに対応していない場合、受信できない場合があります。

屋根上や屋上にアンテナが立っていても下記のように電線が途中で切断され、実際には使われていない場合もあります。この場合は共同受信に伴いアンテナを使用しなくなったケースがほとんどですので、下記の共同受信の項目をご覧下さい。

共同受信

下記のようなアンテナ引込み線が建物についており、電柱からアンテナ線が引き込まれていたら、別の場所にアンテナを立てて共同受信を行っていると思われます。

共同受信の場合は建物に必ず下記のような保安器が取付けられています。壁面や屋上、通路などに保安器がついていないか確認してください。

大阪地区の場合、共同受信はケーブルテレビ会社によるもの、高速道路の電波障害によるもの、近隣建物の電波障害による地域共同受信によるものがあります。

ケーブルテレビでの共同受信

ケーブルテレビのアンテナ線が引き込まれている場合は、地上波アナログ放送、デジダル放送両方にケーブルテレビ会社独自のコミュニティーチャンネルが放送されています。放送番組を確認してケーブルテレビのアンテナ線が引き込まれているか確認する方法と、ケーブルテレビ会社に電話し住所からケーブルテレビのアンテナ線が引き込まれているか調査してもらう方法があります。

大阪地域の下記ケーブルテレビ会社はアンテナ線が引き込まれていれば、地上波デジタル放送の電波も送られています。

• J-COMサービスエリア（関西地域）
• ケーブルウエストサービスエリア（大阪市北部、吹田市、豊中・池田、高槻市・島本町、東大阪市、守口市・門真市・大東市・ 四條畷市・交野市・寝屋川市）
• ベイコミュニケーションサービスエリア（大阪市西部、尼崎市、西宮市、伊丹市）
• テレビ岸和田サービスエリア（岸和田市）
• ケイ・キャットサービスエリア（枚方市、八幡市）

大阪地域以外の方は下記ページでお住まいの地域を管轄しているCATV業者に地上デジタル放送の再送信状況をご確認下さい。

• 日本ケーブルテレビ連盟CATV事業者紹介
• 日本ケーブルテレビ連盟-地上デジタル放送の再送信状況

ケーブルテレビの配線が引き込まれていない場合は地域のCATV事業者と新たに契約を交わす事で調査の上引き込み工事を行ってくれます。CATV事業者が地上デジタル放送の再送信を行っていれば、地上デジタルに対応する事が出来ます。

阪神高速沿線での共同受信

阪神高速による共同受信は大阪地区だけのものです。他の地域でも同じような共同受信を行っている場合もありますので、直接受信業者に問い合わせるか、地域の電気屋、アンテナ工事業者にお問合せ下さい。

阪神高速による電波障害により、共同受信を行っているところも、高速道路沿いに多くあります。リモコンの番号の１が「サンテレビ」３が「NHK総合」の場合で高速道路が近くにある場合はこの共同受信です。引き込み保安器を見ると下記のように「KCV」と書かれている場合も有ります。

阪神高速ではすでに地上波アナログ放送の受信対策を行ったところにデジタルの受信障害対策は行わない事が決定しており。この共同受信を使っている建物では地上波デジタル放送を受信する事が出来ません。

その代わり京阪神ケーブルビジョン（KCV）と言う会社が、有料サービスとして地上波デジタルの受信対策を行っています。月々８４０円（価格は２００７年現在）（京阪神ケーブルビジョン（KCV）は2008年10月より無料で地上デジタル送信を開始しました）地上波デジタル受信サービスとケーブルテレビ同様の多チャンネルサービスを行っています。（2008年10月14日修正）

地域での共同受信

近くに大きなマンションが出来たため、マンションの屋上にアンテナを立て近くに民家にアンテナ線を配線しているなど、狭い地域で独自に行われている共同受信のケーブルが引き込まれているケースも考えられます。

この場合は、ここの設備により地上波デジタル放送が受信できるかどうか決まりますので、実地調査を行うしかありません。

既存設備で地上波デジタルが受信できない場合、共同受信用アンテナを立てているビルのオーナーや管理組合も、アナログでの受信障害対策を終えているので、新たな費用を伴う改修工事は同意が得られず改修が円滑に進まないことが良くあります。

地上デジタル放送に切り替わると、アナログ放送で発生していたゴーストなどの障害が無くなり、特に都市部では受信障害が解消する場所が多くなります。そこで、個別に地上デジタル受信用のアンテナをたて、従来のアナログ放送共同受信と信号を混合して引き込む工事が増加しています。

ブースターの形状

ブースターは下記のように電源部分とブースター部分が別々の分離型と一体型とがあります。

集合住宅ではほとんどの場合一体型が使用されています。分離型は主に戸建て住宅で使用されています。

ブースターや分配器の設置場所

ブースターや分配器の設置場所は共同住宅の場合、廊下などの共用部にボックスを設置し、その中に取付けられている場合が多いようです。

戸建ての場合は屋根裏やユニットバス上部の天井裏に設置されているケースが多いようです。分離型のブースターを使っている場合、本体はアンテナのポール近辺に取り付けますので、簡単に点検できない場合もあります。

地上波デジタル対応ブースターの確認方法

ブースター本体には下記のように何に対応しているブースターか表示しています。下記のような表示があれば基本的に地上デジタルでも使用できます。

• UHF又はCATV対応と表示されている
• 周波数大域**〜770MHzと表示されている
• 対応チャンネル13から62と表示されている

地上波デジタル対応分配器の確認方法

下記のように接続部分がネジ接続のF型コネクターになったもの、同軸ケーブルをむいてネジや金具で挟み込んで接続する物があります。理想はF型コネクターのタイプですが、地上波デジタルなら挟み込みやネジ固定のタイプでも基本的には使用できます。

下記のようにアンテナ線を直接接続している場合は受信障害の原因となりますので、アンテナ用の分配器に交換します。

地上波デジタルに対応したアンテナコンセント

お部屋についているアンテナコンセントが下記のようにプラグで接続するタイプ、アンテナケーブルをネジで固定するタイプなら地上波デジタルに対応した壁面端子です。

あまり、見栄えはよくありませんが、丸い同軸ケーブルがお部屋に垂れ下がっており、直接テレビに接続する方法も地上波デジタル放送に対応できています。

地上波デジタルに対応しないアンテナコンセント

古い建物の場合、下記のように平べったいフィーダー線を接続するアンテナコンセントを使用している場合があります。平べったい平行フィーダー線は電波の減衰量が多く、且つ外部からの影響を受けやすいので上記のようなプラグで接続するアンテナコンセントに交換することをお勧めします。

アンテナケーブルの調査方法

集合住宅、一戸建てともにアンテナのケーブルは天井裏や壁の中を通っているので全てをチェックする事は出来ません。そこで、ブースターや分配器接続部などで露出しているアンテナケーブルで確認してください。

地上波デジタル適合ケーブルと不適合なケーブル

• 「S-****」と頭に「S」が書かれているケーブルはBSにも使用できるケーブルです。地上波デジタルにも当然対応しています。
• 「3C-FV」「5C-FV」など丸型のケーブルなら地上波デジタルに対応しています。
• 「3C-2V」「5C-2V」と書かれたケーブルも地上波デジタルに対応していますが、長期間の使用で劣化して使えないケースもあります。
• 平型のフィーダー線は減衰が大きく外部からのノイズにも弱いので使えないと思ってください